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概要


概要

①何について何をする技術なのか?

・根入れ式鋼管柱建柱時に使用されるコンクリート製根巻基礎に代わる鋼製根巻基礎を使用した根巻基礎。

②従来はどのような技術で対応していたのか?

・コンクリートを使用した根巻基礎。

③公共工事のどこに適用できるのか?

・鋼管製の根入れ式信号機柱、防災行政無線柱、配電柱などの根巻基礎。

④その他

・標準仕様一覧を表:製品ラインナップに示す。
・下表以外の鋼管径、設置条件については別途特注対応。
・鋼製根巻基礎の材質はSS400、表面処理は溶融亜鉛めっき(HDZ55)

従来技術と新技術の比較

製品ラインナップ(標準仕様)
製品種別 対象鋼管径 適用製品 製品仕様(根巻直径×1段の高さ) 組合せ 製品質量(2段合計) 
1-1 φ165.2 信号機柱 φ600mm×高さ200mm 2段(上下) 65kg 
1-2 φ165.2 信号機柱 φ600mm×高さ250mm 2段(上下) 75kg 
2-1 φ190.7 信号機柱 φ600mm×高さ200mm 2段(上下) 65kg 
2-2 φ190.7 信号機柱 φ600mm×高さ250mm 2段(上下) 75kg 
3-1 φ216.3 防災行政無線柱 φ800mm×高さ250mm 2段(上下) 80kg 
3-2 φ216.3 防災行政無線柱 φ800mm×高さ300mm 2段(上下) 100kg 
4-1 φ267.4 防災行政無線柱 φ800mm×高さ300mm 2段(上下) 102kg 

評 価

分 類

新規性及び期待される効果

適用条件

適用範囲

留意事項

従来技術との比較

施工方法

特許・審査証明

問合せ先・その他

鋼管柱用の鋼製根巻基礎
  (TH-180002-A)
副題 鋼材を用いた養生期間を必要としない鋼管柱用根巻基礎
開発会社 ヨシモトポール株式会社
区分 製品
アブストラクト 本技術は、鋼製の根巻基礎製品であり、従来はコンクリート根巻基礎を使用し対応していた。 本技術の活用により、残土の埋戻し、転圧で作業が完了しコンクリート打設時の養生期間が不要となるため、施工性が大きく向上し、作業工程が大幅に短縮される。
※このデータは下記ホームページを引用しています。
「NETIS ホームページ」 http://www.netis.mlit.go.jp/ 国土交通省 (2019/12/06)
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概要


概要

①何について何をする技術なのか?

・根入れ式鋼管柱建柱時に使用されるコンクリート製根巻基礎に代わる鋼製根巻基礎を使用した根巻基礎。

②従来はどのような技術で対応していたのか?

・コンクリートを使用した根巻基礎。

③公共工事のどこに適用できるのか?

・鋼管製の根入れ式信号機柱、防災行政無線柱、配電柱などの根巻基礎。

④その他

・標準仕様一覧を表:製品ラインナップに示す。
・下表以外の鋼管径、設置条件については別途特注対応。
・鋼製根巻基礎の材質はSS400、表面処理は溶融亜鉛めっき(HDZ55)

従来技術と新技術の比較

製品ラインナップ(標準仕様)
製品種別 対象鋼管径 適用製品 製品仕様(根巻直径×1段の高さ) 組合せ 製品質量(2段合計) 
1-1 φ165.2 信号機柱 φ600mm×高さ200mm 2段(上下) 65kg 
1-2 φ165.2 信号機柱 φ600mm×高さ250mm 2段(上下) 75kg 
2-1 φ190.7 信号機柱 φ600mm×高さ200mm 2段(上下) 65kg 
2-2 φ190.7 信号機柱 φ600mm×高さ250mm 2段(上下) 75kg 
3-1 φ216.3 防災行政無線柱 φ800mm×高さ250mm 2段(上下) 80kg 
3-2 φ216.3 防災行政無線柱 φ800mm×高さ300mm 2段(上下) 100kg 
4-1 φ267.4 防災行政無線柱 φ800mm×高さ300mm 2段(上下) 102kg 

評価

分 類

新規性及び期待される効果

適用条件

適用範囲

留意事項

従来技術との比較

施工方法

特許・審査証明

問合せ先・その他

※このデータは下記ホームページを引用しています。
「NETIS ホームページ」 http://www.netis.mlit.go.jp/ 国土交通省 (2019/12/06)
鋼管柱用の鋼製根巻基礎
  (TH-180002-A)
副題 鋼材を用いた養生期間を必要としない鋼管柱用根巻基礎
開発会社 ヨシモトポール株式会社
区分 製品
アブストラクト 本技術は、鋼製の根巻基礎製品であり、従来はコンクリート根巻基礎を使用し対応していた。 本技術の活用により、残土の埋戻し、転圧で作業が完了しコンクリート打設時の養生期間が不要となるため、施工性が大きく向上し、作業工程が大幅に短縮される。
※このデータは下記ホームページを引用しています。
「NETIS ホームページ」 http://www.netis.mlit.go.jp/ 国土交通省 (2019/12/06)

積算 資料コード番号(当該技術の価格情報が物価調査機関発刊の物価資料※1に掲載されている場合はコード番号を掲載します※2)
(一財)経済調査会 (一財)建設物価調査会

※1:対象とする物価資料
(一財)経済調査会発刊   :「積算資料」、「積算資料(別冊)」、「積算資料電子版においては規格コードとして扱っています。」
(一財)建設物価調査会発刊 :「建設物価」、「web建設物価」
※2:当センターにコード番号をご回答して頂いた技術のみを掲載しています。