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NMR工法
(AC-160003-P)  更新履歴
副題 配管内の赤錆防止による配管寿命の延長
開発会社 日本システム企画株式会社
区分 工法
アブストラクト 本技術は核磁気共鳴による赤錆防止・配管延命工法で、従来はエポキシライニング工法で対応していた。本技術の活用により、配管の断水工事を行う事なく施工することができるため、工程短縮に繋がる。
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開発者からのお知らせ

国内外展示会出展実績
2019年11月:川崎国際環境技術展

2019年9月:米国シカゴビルド2019

2017年7月:ロシア総合産業博覧会「INNOPROM」2017/JETROブース

2015年11月:米国環境建築エネルギー展(GREENBUILD)2015

2014年10月:マレーシア環境展(IGEM)2014/東京都中小企業振興公社支援・JETROブース

2014年5月:ドイツ環境展(IFAT)2014/東京都中小企業振興公社支援・JETROブース

2014年2月:国際ホテル・レストラン・ショー2014/(公財)国際観光施設協会ブース

2013年11月:東京都マンション管理フェア2013/(一社)東京都マンション管理士会主催

2013年10月:マレーシア環境展(IGEM)2013/東京都中小企業振興公社支援・JETROブース

2011年6月:リフォーム&リニューアル建築再生展2011

2010年11月:ジャパンホーム&ビルディングショー2010

2010年以前省略

 

概要


概要

①何について何をする技術なのか?

・核磁気共鳴による赤錆防止・配管延命工法

②従来はどのような技術で対応していたのか?

・エポキシライニング工法

③公共工事のどこに適用できるのか?

・給水・空調冷温水・冷却水配管等の維持工事

④補足説明
・従来の防食工法は、管内の圧力が高い80℃以上の高温水が流れる空調管での使用が不可能
・本技術は、配管外からの装置設置工事であり、配管内圧力が高くても、80℃以上の高温水が流れる空調管でも使用可能
・エポキシライニング工法では、赤水・赤錆は直後に停止するが10年程の期間後に赤錆が再発。電気防食工法では、近接の赤錆に対し効果を期待できるが、装置から距離が離れた赤錆部には効果が期待できない
・本技術は、新規の鉄部の赤錆発生を完全に防止すると同時に、既に発生している赤錆を黒錆化し、その黒錆によって配管内より赤錆が再発生しない配管を作る
・本技術は、給水管、空調冷温水管、冷却水管等に使われる、配管用炭素鋼管、塩化ビニルライニング鋼管、亜鉛メッキ鋼管、鋳鉄管等の配管内の腐食を防止し、水中に流出した鉄イオンを減少させ、すでに赤錆閉塞を起こしている配管であっても赤錆の黒錆化による体積収縮で閉塞を縮小改善できる

NMR工法構成部品、技術のメカニズム補足

NMR工法 配管対応規格
対応配管内径(A) 品番 W×L×Tmax 重量 
6~25mm PT-20DS 80.0×100.4×26mm 0.8kg 
25~32mm PT-30DS 85.8×121.5×27mm 0.8kg 
40~50mm PT-50DS 115.5×121.5×27mm 1.2kg 
65~80mm PT-75DS 144.1×121.5×27mm 1.7kg 
100mm PT-100DS 169.3×121.5×27mm 2.0kg 
125mm PT-125DS 194.8×121.5×27mm 2.4kg 
150mm PT-150DS 220.2×121.5×27mm 2.8kg 
200mm PT-200DS 271.3×121.5×27mm 3.5kg 
250mm PT-250DS 322.4×121.5×27mm 4.8kg 
300mm PT-300DS 373.5×121.5×27mm 5.6kg 
400~2000mm PT-400DS~PT-2000DS - - 

評 価

新規性及び期待される効果

適用条件

適用範囲

留意事項

従来技術との比較

施工方法

特許・審査証明

問合せ先・その他

NMR工法
(AC-160003-P)  更新履歴
副題 配管内の赤錆防止による配管寿命の延長
開発会社 日本システム企画株式会社
区分 工法
アブストラクト 本技術は核磁気共鳴による赤錆防止・配管延命工法で、従来はエポキシライニング工法で対応していた。本技術の活用により、配管の断水工事を行う事なく施工することができるため、工程短縮に繋がる。

積算 資料コード番号(当該技術の価格情報が物価調査機関発刊の物価資料※1に掲載されている場合はコード番号を掲載します※2)
(一財)経済調査会 (一財)建設物価調査会

※1:対象とする物価資料
(一財)経済調査会発刊   :「積算資料」、「積算資料(別冊)」、「積算資料電子版においては規格コードとして扱っています。」
(一財)建設物価調査会発刊 :「建設物価」、「web建設物価」
※2:当センターにコード番号をご回答して頂いた技術のみを掲載しています。