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リングネット工法
(AC-150012-P)  更新履歴
副題 高エネルギー吸収落石防護柵
開発会社 FATZER AG、東亜グラウト工業株式会社、財団法人 鉄道総合技術研究所
区分 工法
アブストラクト リングネット工法は、高エネルギー吸収型の落石防護柵で、柵構成部材の強度および変形性を利用し、これらの組合せによって柔軟な構造とすることにより、最大3,000kJまでの高エネルギーを吸収する性能を有しています。平成8年7月にスイス連邦より日本へ技術導入されました。
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開発者からのお知らせ

本技術は、国土交通省NETISにNETIS番号HR-990001-V として平成26年10月まで掲載されていました。

 

概要


概要

①何について何をする技術なのか?

リングネット工法は、落石による災害を未然に防止するための高エネルギー吸収落石防護柵です。

落石とは斜面上に存在する岩塊(転石、浮石など)が、降雨、強風、凍結融解、積雪、地震などの自然現象や人為的な作用などの誘因によって落下する現象ですが、これらは調査や点検などで危険度は推定できても、いつ発生するかは予測不可能です。

国土の73%が山地で占められる我が国には、こうした落石の脅威から守らなければならない道路や鉄道などの交通網、住宅などの生活空間や公共施設が数多くあり、リングネット工法はそのほとんどにおいて有力な落石対策の一つになるでしょう。それは、実物大実験による落石捕捉性能の証明や落石災害を未然に防いだ数多くの事例があるからです。そして予測される落石規模(落石エネルギーで評価)に応じて柵タイプや柵高さが選定でき、現場条件に合わせて設置延長が決められます。

このような簡便なシステムは、落石防護対策を容易にすることでしょう。

本工法はこれらの高い性能が認められ、一般財団法人砂防・地すべり技術センターより「建設技術審査証明事業(砂防技術)」にて認証されています。(審査証明の範囲は、RXタイプとなります)

②従来はどのような技術で対応していたのか?

落石防護柵(ストーンガードなど)、落石防護網(覆式、ポケット式など)、落石防護棚等がありますが、落石対応能力は本工法と比較して低くなります。
落石防護擁壁、落石洞門工(ロックシェッドなど)は落石対応能力が高い場合もありますが、施工費も高くなります。

③公共工事のどこに適用できるのか?

(1)道路災害防除
(2)急傾斜地崩壊対策
(3)砂防・治山事業
(4)落石災害の危険性がある工事における仮設工としての安全対策

写真1.「 RX 」防護柵と「 TXI 」防護柵

表1.リングネット工法のバリエーション
柵タイプ最大吸収落石エネルギーネット形状と大きさ(巻数/素線径/大きさ) 柵高さ
RX-025 250 kJ ( 25 tf・m )リング R5/3/3003.0/4.0/5.0 ( m )
RX-075750 kJ ( 75 tf・m )リング R7/3/3003.0/4.0/5.0 ( m ) 
RX-1001,000 kJ ( 100 tf・m ) リング R12/3/3003.0/4.0/5.0 ( m )
RX-1501,500 kJ ( 150 tf・m )リング R12/3/3003.0/4.0/5.0 ( m )
RX-2002,000 kJ ( 200 tf・m ) リング R19/3/3004.0/5.0 ( m ) 
RX-3003,000 kJ ( 300 tf・m ) リング R16/3/3005.0/6.0 ( m ) 
RXE-050500 kJ ( 50 tf・m ) リング R7/3/3003.0/4.0/5.0 ( m )
RXE-1001,000 kJ ( 100 tf・m ) リング R7/3/3003.0/4.0/5.0/6.0 ( m )
RXE-2002,000 kJ ( 200 tf・m ) リング R12/3/3004.0/5.0/6.0/7.0 ( m )
RXE-3003,000 kJ ( 300 tf・m ) リング R16/3/3004.0/5.0/6.0/7.0 ( m )
TXI-010100 kJ ( 10 tf・m ) ひし形 -/4/80(ひし形に入る円の大きさ)2.0/2.5/3.0 ( m ) 

評 価

新規性及び期待される効果

適用条件

適用範囲

留意事項

従来技術との比較

施工方法

特許・審査証明

問合せ先・その他

リングネット工法
(AC-150012-P)  更新履歴
副題 高エネルギー吸収落石防護柵
開発会社 FATZER AG、東亜グラウト工業株式会社、財団法人 鉄道総合技術研究所
区分 工法
アブストラクト リングネット工法は、高エネルギー吸収型の落石防護柵で、柵構成部材の強度および変形性を利用し、これらの組合せによって柔軟な構造とすることにより、最大3,000kJまでの高エネルギーを吸収する性能を有しています。平成8年7月にスイス連邦より日本へ技術導入されました。

積算 資料コード番号(当該技術の価格情報が物価調査機関発刊の物価資料※1に掲載されている場合はコード番号を掲載します※2)
(一財)経済調査会 (一財)建設物価調査会

※1:対象とする物価資料
(一財)経済調査会発刊   :「積算資料」、「積算資料(別冊)」、「積算資料電子版においては規格コードとして扱っています。」
(一財)建設物価調査会発刊 :「建設物価」、「web建設物価」
※2:当センターにコード番号をご回答して頂いた技術のみを掲載しています。